最近のビットコイン推移を見てると、ちょっと興味深い現象が起きてるなって思うんですよね。中東の紛争で石油価格が100ドルを超えて急騰してるのに、BTC は73.6K付近でほぼ横ばい。普通なら有事の際は暗号資産も売られそうなものなのに。

この背景にあるのは、実は米国のエネルギー戦略なんです。JPモルガンのストラテジストが指摘してるように、米国はイラン産油に対して実質的なエクスポージャーを持ってない。カナダとメキシコからの輸入が主で、サウジアラビアからはわずか4%。むしろ今は世界最大の純石油輸出国の立場にあるわけです。

だからアジア市場は大打撃を受けてる。日経平均が10%下落、インドのNiftyが5%、韓国のKOSPI は16%以上の下げ。でも米国株は相対的に堅調。そしてビットコインもそれに追随してる形ですね。

石油価格の推移が米国に与える影響が限定的だからこそ、ウォール街のリスク許容度が保たれてるんでしょう。ビットコインはもはや純粋なグローバル資産というより、米国のリスク資産として機関投資家に認識されつつある。スポット ETF の登場以降、この傾向は加速してます。

もう一つの要因は、暗号市場が売られ過ぎの状態から回復してるってこと。紛争前に60K 付近まで下げてたのが、短期売り手を一掃して基盤が安定してきたんだと思います。

ただし長期的には注意が必要。米国がエネルギー的に自立してても、石油価格の上昇がガソリンスタンドに現れるまでは時間差がある。紛争が長期化して石油価格が持続的に高騰すれば、最終的には消費者インフレに波及する可能性は残ってます。今のところ米国市場とビットコイン推移は当初の衝撃を無傷で乗り切ってるように見えますが、この構図がいつまで続くかは、中東情勢と石油価格の行方次第ですね。